大企業の複雑な業務向け統合型タレントマネジメントシステム。定額保守サポートで追加費用の心配がありません。ここでは、COMPANYの評判や特徴、料金などをご紹介しています。
人事考課に関しては、紙の目標管理表を廃止できたので、各部門のとりまとめ担当の工数も減ったと思います。またこれまでの目標管理表では異動希望を記入する欄を設けていたものの、人事側でそれをあまり活用できていませんでした。Web化したことで人事側で情報を活用しやすくなったため、今後は極力希望を叶えていきたいと思っています。
※引用元:COMPANY公式HP (https://www.works-hi.co.jp/customer/sanyo-chemical)
(前略)今までは勤怠システムとCOMPANY人事・給与において、人事異動や従業員の属性情報すべてが連携できていないことで、二重管理のような状態となり、人事情報や休暇残日数の相違といったトラブルが発生しがちでした。COMPANY就労とCOMPANY人事・給与システムの連携により、一貫した情報管理ができ業務の正確性につながりました。(後略)
※参照元:COMPANY公式HPより一部抜粋 (https://www.works-hi.co.jp/customer/daidosteel)
引用元:COMPANY
(https://www.works-hi.co.jp/customer/yamazaki)
グループ会社での人事給与管理からはじめ、規模の小さい事業所からグループ全体に段階的に導入。「COMPANY人事・給与」「COMPANY Web Service」「COMPANY就労・プロジェクト管理」で管理してます。
自分たちでシステム設定ができ、法改正や制度改正にも外部の専門家に依頼する必要がなくなったので、スピーディー対応とコストカットが叶いました。各社の制度・ルールを尊重した設定で運用しています。
※参照元:COMPANY公式HP (https://www.works-hi.co.jp/customer/yamazaki)
引用元:COMPANY
(https://www.works-hi.co.jp/customer/tkc)
人事業務の見直しとシステム設計のため、「COMPANY人事」と「COMPANY Web Service」を導入。必要な情報を正確にスピーディーに抽出できるようになり、集計作業にかかる時間を短縮。また、集計ルールの設定に特別な知識やスキルは不要で、社員番号や名前が自動入力されるのでヒューマンエラーを軽減。アクセス制限で部門長の手を煩わすこともなくなりました。COMPANYを導入することでデータが統一され、全員が同じものを見られる環境が整えられました。
※参照元:COMPANY公式HP (https://www.works-hi.co.jp/customer/tkc)
引用元:COMPANY
(https://www.works-hi.co.jp/products/talent-management)
COMPANYは、大手法人を対象とした統合型マネジメントシステムです。大企業向けのシステムとして複雑な業務にも対応。お客様からの要望を吸収し改善するための分科会を定期開催し、様々な要求に応えられるノウハウがあります。
また、定額保守サポートなので、法改正やインフラ変更、仕様変更、製品バージョンアップによる追加費用の発生がありません。そのため、長く使えば使うほどメリットがあるシステムです。
入社から退職まで、人事労務をすべてカバーしたトータルシステムです。人事管理では、人事情報の収集や履歴管理を可視化し、複雑な組織体系や異動ワークフローにも対応しています。また、タレントマネジメントでは、人材情報を分析し、次世代リーダーとなる人物をピックアップし育成。能力や経験に合わせた適材適所の配置や、逆に不足しているスキルについての可視化も可能にしています。
その他、給与計算や勤怠管理、オンラインによる雇用手続き、ID情報の統合・一元化と対応。自治体や公共機関向けの機能も標準搭載されています。
COMPANYの導入では、制度設計コンサルティングと人事システム設計サポートが、制度とシステム設計をサポート。導入の際には、設定代行支援や人事担当者向けの研修で、システムをスムーズに定着させていきます。
運用では、年間保守計画の策定サポートが標準でついています。担当コンサルタントによる課題管理・改善計画の策定や、さらなる活用についてアドバイス。また、ユーザーや開発者との意見交換ができる「COMPANYユーザー会」では、様々な意見を交換できます。
どのような人材が自社にとって、ハイパフォーマー(高い成果や業績を上げる)人材といえるのかを明確に言語化できていることが重要です。当メディアでは、ハイパフォーマー人材を軸に、新たなハイパフォーマー人材を育成し、真の人的資本経営を実践していくための3ステップを解説します。
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